匠 総合事務所提供
住宅など建物の延焼を防止するため、火災の発生を早期に感知し警報する警報器のこと。
住宅用の火災報知器は、感知部と警報部が一体になった、単体式の乾電池内蔵の小型のもので、すべ ての居室と階段室・廊下などに設置する。
厨房については熱感知器、その他の部屋は、煙感知器が用いられる。
新築住宅については、平成18年6月1日から、既存住宅については、平成20年6月1日~平成23年6月1日の間で設置義務化される。
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左は天井設置式 右は壁設置式